今年も確定申告が始まりましたが、補聴器が医療費控除の対象になるのはご存じですか？
補聴器購入の際に、「補聴器相談医」の医師が補聴器の必要性を証明する『補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）』を作成します。
この診療情報提供と領収書をもって、医療費控除として認められ、確定申告で還付金を受け取ることができます。
当センターと連携している沖田耳鼻咽喉科では、院長の沖田先生が「補聴器相談医」をはじめ、「補聴器適合判定医」「十五条指定医」といった補聴器医療に関するすべての資格を持っております。
補聴器専門外来では、医師の指示の下で、適切的確な情報提供と対応をしております。